2019年11月19日
クックパッド株式会社

クックパッド、「SDGs Cooking Innovation Lab」を開催
〜聖学院・静岡聖光学院の男子生徒と、これからの料理を考える〜

クックパッド株式会社は、聖学院および静岡聖光学院と協働でこれからの共働き時代における料理の未来を考える「SDGs Cooking Innovation Lab」を2019年11月23日(土)に開催することをお知らせします。

 

■取り組みの背景 日本における「料理や家事」を取り巻く環境変化

厚生労働省の調査1によれば1997年には専業主婦世帯数を共働き世帯数が上回り、2018年には専業主婦世帯が600万世帯に対し、共働き世帯は1219万世帯と約2倍の世帯数となっています。
また、内閣府の調査2によれば「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という「性別役割分担意識」に反対する人の割合も増加傾向にあり、2016年の調査では男女ともに反対の割合が賛成の割合を上回る結果となっています。

日本では、長らく家庭の料理は主に女性の仕事とされてきました。しかし、共働き夫婦が過半数を超えたいま、この見方も変わりつつあります。ジェンダー平等や、これからの家族のあり方を考えていくなかで「料理」は性別を超えて誰もが楽しめることであり、男性も料理をつくるのが当たり前になっていってほしいと考え、クックパッドと聖学院中学校・高等学校、静岡聖光学院中学校・高等学校が協働で取り組みます。

 

■環境の変化を迎えてなお「男女格差」の大きい日本

世界経済フォーラム(WEF)による男女格差の度合いを示す「グローバル・ジェンダー・ギャップ指数(2018年版)」によれば、日本は調査対象の149カ国中110位とG7最下位となっています。

ノルウェー、フィンランドなど幸福度が高い北欧諸国では、男性の家事育児への参加割合が高いとされていますが、日本の男性の家事参加時間は少なく経済協力開発機構(OECD)の調査によれば、日本の男性が日常の家事に費やす時間は1日あたり25分となっています。これは調査対象となった全28カ国中、下から数えて3番目となっていることから、日本は性別で役割が固定されやすい傾向があり、女性の家事負担が大きい現状が伺えます。

 

■「SDGs Cooking Innovation Lab」開催概要 〜男子中高生が、これからの社会と料理を考える〜

今回の取り組みでは学生たち自身が実際に「料理づくり」を体験した後、日本においてより良い社会を実現する料理のあり方や、そのために自分にできることは何かをワーク形式で考えます。また、クックパッドは料理やジェンダーギャップなどに関するグローバルの調査データを講義形式で提供し、SDGsの目標5(ジェンダー平等を実現)につながる取り組みにすることを目指します。

 

名称:「SDGs Cooking Innovation Lab」〜男子中高生が、これからの社会と料理を考える〜
日時:11月23日(土)10:00~15:30
場所:クックパッド株式会社 キッチンラウンジ
( 東京都渋谷区恵比寿4-20-3 恵比寿ガーデンプレイスタワー12F)

内容
料理:男子中高生30人がクックパッドのキッチンで料理に挑戦
講義:「データから見る、料理とジェンダーを取り巻く世界の現状(仮題)」
ワーク:「未来の料理体験」LEGO® SERIOUS PLAYを活用した思考をかたちにするワーク

ファシリテーター
クックパッド株式会社 小竹 貴子(ブランディング・編集 担当VP)
クックパッド株式会社 岡根谷 実里(コーポレートブランディング部)
静岡聖光学院中学校・高等学校 平本 直之(社会科教諭)
聖学院中学校・高等学校 児浦 良裕(広報部長 国際部長 21教育企画部長 )

 

◼聖学院中学校・高等学校について

1906年に創立された中高一貫の男子校で、Only One for Others「他者のために生きる個人」 を教育するという教育理念に基づき、授業や体験学習などの様々な活動を通して、積極的に 人間力・思考力・国際力の育成を行っている。
公式サイト: https://www.seig-boys.org/
 

◼静岡聖光学院中学校・高等学校について

1968 年に創立。生徒の創造力を高める教育体制を整えると共に、創立当初の「Man for Others (誰かのために)」「紳士(ジェントルマン)の育成」を軸に教育活動を行っている。
公式サイト: http://www.s-seiko.ed.jp/

 
今後もクックパッドは「毎日の料理を楽しみにする」というミッションのもと、料理にまつわる課題へ積極的に取り組み、毎日の料理が楽しみになる世界の実現を目指します。

 
クックパッドとは
会社概要
プレスリリースに関するお問い合わせ先


  1. 厚生労働省「厚生労働白書」 
  2. 内閣府「男女共同参画社会に関する世論調査」 (平成28年9月)より作成